2026年10月20日 15:17
NTTら5社、光電融合デバイスの量産技術開発へ
3行まとめ
- •NTTら5社が光電融合デバイスの量産開発を開始
- •NTTイノベーティブデバイスなど5社が参加
- •AI基盤向けデバイスの安定供給が狙い
詳細
背景
AIの利用拡大に伴い、データセンターでは演算に使うGPUなどの処理量と通信量が急増し、消費電力の増加が課題になっている。光電融合デバイスは、電気信号で行っていた処理や伝送の一部を光信号に置き換える技術で、低消費電力・大容量・低遅延の通信を実現するものとして、AI基盤向けに開発が進められてきた。
内容
NTT、NTTイノベーティブデバイス、ジャパンセミコンダクター、古河電気工業、新光電気工業の5社は10月20日、光電融合デバイスの安定的な供給に向けて、量産技術の開発を本格化すると発表した。これまで研究開発が中心だった光電融合デバイスについて、複数企業が連携して製造体制の整備に取り組む段階に入る。
今後の影響
AI向けデータセンターでは電力消費の抑制が大きな課題となっており、光電融合デバイスの量産体制が整えば、AIインフラの省電力化に向けた選択肢が広がる。デバイスの供給が安定すれば、通信事業者やクラウド事業者などが導入を検討しやすくなる。国内の部品・半導体メーカーが連携することで、AIインフラ分野における日本企業の存在感にも関わる取り組みとなる。
なぜ重要か
AI向けデータセンターの電力消費は大きな課題であり、省電力化を担う光電融合デバイスの量産体制は、将来のAIインフラのコストと拡張性に関わるため。
元記事を読む — AI Watch